2015年、アメリカの新聞や雑誌の記事のうち、10億本の記事を、人工知能が書いた。過去のデータ取りや統計を得意とする人工知能は、特にスポーツや天気予報や経済関係の記事を書くのが得意だという。
日本の経済産業省も、人工知能に国会答弁の下書きをさせる実証実験を始めている。
野村総研は、2030年には、日本人が携わる仕事の49%が、人工知能技術に代替可能になると予測している。
三菱総研は、2030年までに、人工知能技術の普及により740万人の仕事ががなくなると予測し、一方で新たに500万人の仕事が創出されると予測している。目立って増えるのは、人工知能やロボット関連の専門職や技術職だそうだ。ニューヨーク市立大学教授のキャシー・デビットソン氏が、「2011年度にアメリカの小学校に入学した子供たちの65%は、今は存在していない職業に就くだろう」と言っているのは、このことだろう。
こういう時代に、仕事を得て生計を立て、また、子供を育てていくために、なにをすれば良いのかは、私たちの会社では明確だ。
あとは私たちひとりひとりが、実行するだけだ。